東急建設など、大地震時から平常時まで建物をモニタリングする「4D-Doctor」を共同開発

2017年5月17日、東急建設株式会社は、富士電機株式会社と、大地震時から平常時まで建物のモニタリング状況を見える化し、建物の健康状態を診断する構造ヘルスモニタリングシステム「4D-Doctor」（以下、同システム）を共同開発したと発表した。

同システムは、「大地震時のBCP（Business Continuity Plan、事業継続計画）支援」、「中長期の建物更新検討」、「耐震補強前後における補強効果の確認」および「将来発生する可能性のある地震に対する被害想定」、などの防災ソリューションから構成されている。

なお、既に、渋谷の高層複合オフィスビル1棟、大阪の超高層オフィスビル1棟、東急建設技術研究所内の建物2棟と富士電機東京工場内の建物1棟に導入されている。
「大地震時のBCP支援」ソリューションは、地震発生後、即時に建物の被災度を自動判定して画面表示するほか、判定概要をまとめた一次報告書を電子メールで関係者に発信する。

また、クラウドサービスを利用した被災情報管理システムとも連動しており、複数建物の被災情報を一元管理し、災害対策本部において、地図情報に建物被災度を表示して、各建物の観測データや判定情報をダウンロードもできる。

「中長期の建物更新検討」ソリューションは、平常時の建物の微小な揺れを観測し、建物の状態を常にモニタリングしており、長期間で見た場合の建物の特性変化を読み取ることで、耐震補強や建替えなどの建物更新検討に役立てることができる。

「耐震補強前後における補強効果の確認」および「将来発生する可能性のある地震に対する被害想定」のソリューションは、地震観測や常時微動観測の結果を基に、耐震補強前後の補強効果確認や、想定地震に対する被害想定を検討する。

なお、同システムでは、加速度を検出する「感振センサ」を建物各階に設置する必要がなく、4～5階毎に設置したセンサの観測情報から、システムの解析機能によって非観測階の応答を推定するため、システム導入時のセンサ台数を抑えてイニシャルコストを低減できる。

（画像はプレスリリースより）




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