飛島・兼松日産農林・昭和マテリアルの共同開発工法が技術審査証明を取得建設・設備ニュース

飛島・兼松日産農林・昭和マテリアルの共同開発工法が技術審査証明を取得

　2014年4月13日 19:00　

共同で実証実験、実施工事など積み重ね

飛島建設株式会社（川崎市高津区、社長：伊藤寬治）、兼松日産農林株式会社（東京都千代田区、社長：高崎豊）、昭和マテリアル株式会社（北海道岩見沢市、社長：五十嵐閣）で共同開発した『丸太打設液状化対策＆カーボンストック（LP－LiC）工法』が一般財団法人先端建設技術センター（東京都文京区、理事長：北橋建治）から建設技術審査証明を取得したと発表した。

（画像はプレスリリースより）

宅地下で森林地中を実現

新開発の工法の大きな特徴は丸太を活用して地盤整備を行うことにより、地震減災と地球温暖化緩和を同時に実現できることだ。地盤改良工事を行うこと自体が温暖化対策にもなる点が特に画期的だ。

（画像はプレスリリースより）

伐採前の成長過程でたっぷりとCO2を吸収している丸太を打ち込めば、緩い砂地盤を堅固な地盤に改良できると同時に大量の炭素貯蔵（カーボンストック）も行え、宅地にもかかわらず森林と同じ状態を再現できる。

（画像はプレスリリースより）

地下水位より深く埋め込まれた丸太は酸素の供給がないため、半永久的に炭素を貯蔵でき腐朽の心配もない。天然資源であるから製造時の消費エネルギーも極めて低く、間伐材を使用するので資源の有効活用にもなる。

さらに、天然素材ならではのよさで地下水汚染や建設残土の心配もなく、住宅地にふさわしく、小中型の機械での圧入が可能なため低騒音・低振動、プラント設備も不要など近隣への配慮も十分だ。

阪神淡路大震災や東日本大震災でも、住宅地を中心として広範囲に見受けられた液状化現象が、地震被害をさらに拡大させることが問題となっていた。30年以内に70%の確率で発生するといわれる首都直下地震や、発生時期は定かでないが南海トラフ地震等に備えるべく対策が急務だ。