理研など、インフラ点検作業を効率化するレーザー診断技術を開発

理化学研究所（理研）、レーザー技術総合研究所、量子科学技術研究開発機構および、日本原子力研究開発機構の共同研究グループは12月2日、インフラの長寿命化を支える先進レーザー診断技術を開発したと発表した。

トンネルなどのインフラの保守保全作業を自動化・効率化するために「レーザー高空間分解能計測」、「レーザー打音」、「レーザーコンクリート切断」の3つのレーザー技術を開発。コンクリート供試体を計測対象とした屋外試験に成功したという。

トンネルなどのインフラの保守保全作業は技術者の目視確認や、触診・打音・叩き落としといった手作業で行われるのが一般的だ。

保守保全作業には手間と時間がかかるだけでなく、大きな危険も伴うため、効率的かつ安全な保守保全法の確立が求められている。

そこで共同研究グループは、レーザー技術を用いて老朽化したインフラの保守保全作業を自動化、効率化するための研究に取り組み、診断技術の開発に成功した。

新たに開発された3つの技術はそれぞれ、現在インフラの保守保全作業で行われている目視確認と手作業による触診、打音検査、叩き落としに相当するため、インフラ保守保全作業を遠隔から非接触で高速に行うための基礎になると期待される。

今後は、実構造物を対象にさまざまなタイプの欠陥の検出・処理の実地検証を行いながら課題を解決し、実用化につなげていく方針だ。

（画像はプレスリリースより）




理化学研究所、レーザー技術総合研究所、量子科学技術研究開発機構、日本原子力研究開発機構のプレスリリース
http://www.riken.jp/pr/press/2016/20161202_1/