東芝、インドの超臨界石炭火力発電所向け蒸気タービン発電設備を受注

東芝は2月24日、インド現地法人である「東芝ジェイエスダブリュー・パワーシステム社（以下、東芝JSW社）」が、インド火力発電公社（NTPC）から、オリッサ州ダリパリの超臨界石炭火力発電所向け出力80万キロワットの超臨界圧方式蒸気タービン発電機、ならびに付帯設備を2基受注したことを発表した。

東芝JSW社がエンジニアリング・製造・調達・据え付け工事全般（EPC）を担当し、発電所の運転開始は2017年度後半の予定だとしている。

（画像はプレスリリースより）

東芝グループはインドにおいて、タタ電力ムンドラ火力発電所向けに80万キロワット5基を納入し、現在、順調に商業運転が行われている。

さらに、インド火力発電公社でクドゥギ火力発電所向けに80万キロワット3基、メジャ火力発電所向けに66万キロワット2基を受注しており、インドの電力市場で最大単機容量である80万キロワットクラスの超臨界タービン発電機市場でトップシェアを誇る。

なお、インド政府の発表によれば、2007～2017年の発電設備容量の増加分は年平均1,600万キロワット以上で、そのうち火力発電は60％以上を占める計画だという。火力発電のうち約60％が今回採用される超臨界圧方式となる見通しだ。

東芝は、エンジニアリング・製造・調達・建設・サービスの一貫体制の構築を目的に、発電用タービン・発電機の製造・販売会社である「東芝ジェイエスダブリュータービン・発電機社」と、「東芝インド社」の火力発電エンジニアリング部門を1月に統合し、東芝JSW社を設立した。

今後も、京浜事業所に先般竣工した「グローバルエンジニアリング・製造センター」と東芝JSW社の連携を進めることで、インド国内はもとより、東南アジア、中近東、アフリカ地域へ向け、グローバルに事業を展開していきたいとしている。




東芝プレスリリース
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